ヘパリン類似物質外用泡状スプレー販売中止なぜ起きたのか

実は、「ニットー」への変更で薬価差が最大1g約2円生じ、処方箋記載次第では患者の自己負担増につながります。

📋 この記事の3ポイント

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複数ブランドが相次いで販売中止

「日医工」（2024年）、「日本臓器」・「PP」（2026年2月）と立て続けに販売終了が発表。経過措置期限は2027年3月末。

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理由は「諸般の事情」＝構造的問題

各社共通の表現「諸般の事情」の背景には、後発品市場の薬価引き下げ・選定療養制度による需要変動・製造コスト上昇がある。

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「ニットー」と先発品が代替候補

現在も入手可能な後発品は日東メディック「ニットー」（100g・200g）。先発品ヒルドイドフォーム0.3%は継続販売中。

このページの目次

ヘパリン類似物質外用泡状スプレー販売中止なぜ起きたのか

ヘパリン類似物質外用泡状スプレーの販売中止：どのブランドがいつ終了したのか

医療従事者であれば、この薬の処方頻度は決して低くないはずです。

まず事実関係を整理します。現時点で判明している販売中止は、大きく3つのブランドです。

💊 「日医工」：2024年に販売中止。ヘパリン類似物質クリーム・ローション・スプレー等の複数剤形が同時に終了。
💊 「日本臓器」：2026年2月に製造販売終了。経過措置期限は2027年3月31日。
💊 「PP」（サンファーマ）：「日本臓器」と同時に販売中止。経過措置期限は同じく2027年3月末見込み。

「日本臓器」と「PP」は同タイミングでの終了となっており、現場への影響が重なりました。つまり、後発品の供給が実質的に1社（日東メディック「ニットー」）に絞られた形です。

先発品のヒルドイドフォーム0.3%（マルホ株式会社）は引き続き販売されていますが、後発品からの切り替えには処方変更と患者説明が必要になるケースもあります。これは忘れがちな確認ポイントです。

▶ サンファーマ株式会社「PP」販売中止公式案内（PDF）

▶ 日本臓器製薬「日本臓器」製造販売終了のご案内（PDF）

ヘパリン類似物質外用泡状スプレー販売中止の理由：「諸般の事情」の実態

「諸般の事情」。これが困ります。

各社の公式案内には一様にこの言葉しか記載されていません。しかし医療従事者としては、「諸般の事情」の背景にある構造的な問題を理解しておく必要があります。

後発品市場では、薬価の定期的な引き下げが続いています。2021年以降の薬価改定で後発品の価格圧縮が加速し、製造・品質管理コストが薬価を上回るケースが業界全体で増加しました。さらに2024年から本格化した選定療養制度の影響で、先発品を希望する患者が増加したため、後発品の需要が一部で変動しています。

📉 薬価の毎年度改定による後発品メーカーの収益圧迫
🏭 エアゾール製剤（泡状スプレー）特有の製造設備・充填コストの高さ
🔄 選定療養制度施行後の後発品需要の構造変化
⚖️ 一部後発品メーカーの経営統合・製造承認返上の流れ（日医工の経営再建問題など）

泡状スプレーはとくに、スプレーバルブや加圧充填を使う特殊剤形です。この製造設備の維持コストが、薬価引き下げ後の採算と合わなくなったことが有力な背景と考えられます。つまり「特殊剤形は後発品から消えやすい」という傾向は、医療従事者として頭に入れておく価値があります。

ヘパリン類似物質外用泡状スプレー代替品と処方切り替えの注意点

代替品への切り替えは、思ったより複雑です。

現在も後発品として入手可能なのは、日東メディック株式会社の「ニットー」（100g・200g）のみです。薬価は1gあたり6.30円で、ヒルドイドフォーム先発品と比較しても現実的な選択肢です。なお、日東メディックは2025年12月に100g製剤の包装仕様変更も行っており、在庫管理の際は注意が必要です。

製品名	メーカー	薬価（1g）	状況
ヒルドイドフォーム0.3%	マルホ	先発品薬価	✅ 販売中
ヘパリン類似物質外用泡状スプレー「ニットー」	日東メディック	6.30円	✅ 販売中
同「日本臓器」	日本臓器製薬	—	❌ 2026年2月終了
同「PP」	サンファーマ	—	❌ 2026年2月終了
同「日医工」	日医工	—	❌ 2024年販売中止

処方切り替え時には、一般名処方マスタ上の記載を確認することが基本です。

一般名処方（【般】ヘパリン類似物質スプレー0.3%）で記載されていれば、薬局での「ニットー」への変更は問題なく対応可能です。ただし、規格（92g・100g・200g）が複数存在する点には注意が必要で、とくに92gの先発品（ヒルドイドフォーム92g）と後発品100g製剤は「同一規格ではない」という厳密な解釈もあります。これだけは覚えておけばOKです。

▶ ヒルドイドフォーム92gと後発品100gの調剤可否に関する解説（closedi.jp）

ヘパリン類似物質外用泡状スプレー供給状況と経過措置の期限

経過措置には期限があります。

「日本臓器」・「PP」ともに、経過措置期間の満了は2027年3月31日が予定されています。この期日までに院内の採用品・在庫管理・処方箋フォーマットを切り替えなければ、医療機関・薬局で混乱が生じる可能性があります。

特に注意したいのは、電子カルテや院内処方マスタに旧ブランド名（「日本臓器」「PP」「日医工」）がそのまま残っているケースです。採用中止後もマスタが更新されていないと、処方が出てしまい現場での対応に時間を取られます。これは時間のリスクです。

📅 経過措置満了：2027年3月31日（現行ガイドライン）
🗂️ 対応優先事項①：電子カルテ・院内処方マスタから旧ブランドを削除
🗂️ 対応優先事項②：薬局への情報共有と一般名処方への切り替え確認
🗂️ 対応優先事項③：在庫消化スケジュールの確認（経過措置期間内に使い切る計画）

供給状況は、医療用医薬品供給状況データベース（DSJP）でリアルタイムに確認できます。後発品が1社に集中している現状では、出荷調整リスクも念頭に置いた在庫管理が求められます。

▶ DSJP 医療用医薬品供給状況データベース（ヘパリン類似物質外用泡状スプレー）

ヘパリン類似物質後発品市場の今後：医療従事者が知っておくべき独自視点

後発品が1社独占になると、むしろリスクが高まります。

後発品市場では一般的に、複数メーカーが競合することで価格・供給の安定性が保たれています。しかし泡状スプレーのように特殊製造設備が必要な剤形では、参入コストが高いため競合が少なく、1社撤退が一気に供給減に直結します。「ニットー」が唯一の後発品となった現在、2021年や2019年に発生した出荷停止・調整のリスクは、以前よりも高い状態と見ることができます。

厳しいところですね。

医療従事者として現実的な対応としては、以下の視点が有効です。